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■有機農業運動の魅力編 「有機農業運動の現代的意味」


有機農業運動の影響は、2005年 現在、様々な場面に広がりを見せています。 当初、消費者と生産者との提携関係の中でのみ、取引されていた有機農産物ですが、現在では、有機農産物専門の流通体(ポランの広場、大地の会)が生まれるなど、その流通形態は多様化しています。 かつては、一部の人々の間でしか認知されていなかった有機農産物が、より多くの人に広まってきている時代と言えます。

しかし、有機農業運動の持つ理念まで広まっていないのが現状です。有機農産物を「高付加価値のある作物」、「健康によくおいしいけれど、高価格で庶民の食べ物ではない。」と認識をしている人達もいますが、有機農業運動が現代を生きる私達に訴えているメッセージをもう一度、確認してみる必要があるのではないでしょうか。
有機農業運動は、日本が高度経済成長を迎える1955年〜1960年代の中で生み出された数々の化学物質による被害に対して生まれた社会運動でした。単に「無農薬・無化学肥料の農産物を世の中に広めたい。」というのではなく、「生産者の農業復権運動と消費者の生命を守る運動が結合したもの」であり、また「循環が断ち切られた現実を再構成する営み=「生命循環の確保」(土地−作物−家畜−人間のつながり)」でもありました。(「講座 環境社会学〈第3巻〉自然環境と環境文化」 第5・6章 鳥越 皓之 (編集) 有斐閣)
有機農業運動の中で、その理念を実現するために生まれた具体的な方法として、産消提携があります。産消提携は、「生産者と消費者が直接連携して、顔と顔の見える関係の中で、農産物のやりとりをしていくこと。」です。この産消提携は、一般に言われている産直とはそのよって立つ理念を異にしています。
有機農研の創立者である一楽照雄は、「提携」と「産直」のちがいをこう述べています。 


「『産直』というのは商品交換における合理化だ。つまり、農家は高く売りたい、消費者は安く買いたい。中間マージンがあるわけだから、両方にわけて、生産者には高く、消費者には安く――そんなものは流通の合理化であって、提携でも何でもない。『提携』というのは都市民の食意識の変革をすすめることである。お互いに交流によって話し合いをすすめ、都市民が援農をしたり、更には農村に長期滞在、居住したりするところまで進む人も出てくる。都市民と農民の『提携』をすすめることが、『有機農業研究会』の『有機農業運動』だ。」

(以上、農村漁村文化協会(農文協)主張 2004年5月号より抜粋)

このように有機農業運動の軸として展開された産消提携は、「有機農産物を広めたい。」というだけではなく、「消費者と生産者が信頼関係を築く事」、「消費者の食べ方の意識が変わる事」を大切にしてきました。
現在の社会と、有機農業運動が生まれた1970年代を比べると、抱えている問題は共通しています。それは「食と農の乖離」です。そのことは、日本の自由貿易化が進み、食料自給率が40%になってしまった現在の社会でより、深刻になっています。かつては、日本国内で起きていた環境汚染や人体への被害は、今や国境を越えています。そのような時に、有機農業運動で生まれた動き・価値観に再注目することはこれからの「食と農」を考える上で、とても意味のあることではないでしょうか?
現在では、当時のような理念をそのまま体現しているような産消提携グループは全国に数える程しか存在しません。ただ、その理念を現代に応用した形で体現している団体が日本でいくつも生まれています。私達も、有機農業運動の理念・方法から学びつつ、青年なりのフレッシュでポップな発想で、新しい形の「食や農」の実践を積みかさねていきたいと考えています。

(参考団体)
大地を守る会     
ポラン広場      
らでぃっしゅぼーや 
生活クラブ生協    
ネットワーク農縁   

 

 

 

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